スーパーマーケット再編の動きが相次いでいる。新型コロナウイルス禍に伴う「巣ごもり需要」で堅調に推移してきたスーパーだが、人口減少や異業態との競争激化など、将来の事業環境は厳しさが予想されている。急速なデジタル化への対応などを含め、収益力を維持する経営基盤の見直しは必須となっており、専門家は「将来を見据えた再編は今後も続く可能性がある」と指摘している。
「人口減少が確実に進行し、競争も激しさを増している」。今月、イオン傘下マックスバリュ西日本(広島市)との経営統合を発表したフジ(松山市)の尾崎英雄会長は、松山市内での会見でスーパーを取り巻く環境を説明した。
フジは中四国エリアで展開。令和3年2月期決算資料によると、コロナ禍に対応した品ぞろえなどでスーパー事業は「堅調に推移」し、連結営業収益は増収となっていた。