コロナ症状管理システム「ＳＨＩＮＧＥＮ」稼働、山梨大　外部への提供も

山梨大学が、独自開発した新型コロナウイルスの宿泊療養施設での患者症状管理システム「ＳＨＩＮＧＥＮ」を稼働させた。患者自身がスマートフォンに体温や症状などのデータを入力し、それを医療関係者が一元的に管理する。これまでの電話で患者１人１人から聞き取る負担が減ると同時に、容体が急に悪化したことなども即座に把握できる。宿泊療養施設だけでなく、自宅療養を強いられている自治体でも活用できるため、外部への提供も検討する。

山梨大は２４日から山梨県の宿泊療養施設で、医師が２～３人常駐して、点滴や酸素吸入、薬の処方などの医療行為が可能となる「医療強化型宿泊療養施設」の管理・運営を始めた。これに合わせ症状管理システムを開発し、導入した。患者自身がスマホに、体温や血中酸素濃度などの数値データや、息苦しさ、倦怠（けんたい）感の状況などを入力すると、システムで一元管理できる。

今までは看護師が電話でヒアリングし、それを紙に書き込み、ホワイトボードに貼るなどして管理していた。一覧性が乏しく、特に患者数が増えてからはそれらの書き込みだけで時間をとられていたが、それを短縮、効率化できる。

島田真路学長は「コロナの対応に、ＩＴを活用した効率的な対策が必要になっている」と強調。症状管理を効率化することで、宿泊療養施設の対応力を引き上げるほか、自宅療養の感染者の症状管理など適用領域は大きいとみられる。