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仕事の効率を高める「5時間労働」の利点と、実践して見えた課題

1日の労働時間を5時間にすると、従業員の生産性とウェルビーイングのどちらも向上することが研究で明らかになっている。ところが実践してみると、さまざまな“欠点”も浮かび上がってきた。

TEXT BY MARGARET TAYLORTRANSLATION BY CHIHIRO OKA

WIRED(US)

英国のリバプールにあるマーケティング会社のAgentは、公共放送のBBCから番組のために北欧式の「1日6時間労働」を試してみないかと誘われたとき、このチャンスに飛びついた。スウェーデンの介護施設で2016年におこなわれた実験に影響を受けて企画されたこの番組では、仕事時間の削減が従業員のウェルビーイングの改善につながると期待されていたのだ。

ところが、同じ年に1カ月にわたって進められた実験の結果は、それほど単純なものではなかった。

「非常にいいことがたくさん起きたのです」と、Agentの最高経営責任者(CEO)のポール・コーコランは語る。「時間という観点からそれぞれの業務を見直し、『これは15分、あれは30分』といった具合に決めて、本当にその時間内に終わらせるために集中して仕事するようになりました。それに出社を8時半ではなく9時にしたので、最悪の通勤ラッシュには巻き込まれません。それに終業時間が早いので、子どものお迎えなどに柔軟に時間を使えるようになったのです」

一方で、業務を短い時間枠に分割することを突き詰めていくと、すぐにそのマイナス面も明らかになった。コーコランは「もっと自由になれるはずだったのですが、『まずいな、全部を時間内に終わらせなきゃ』と思うようになってストレスが増えたのです」と説明する。こうして結局、従業員全員が週に2日間の時短勤務と3日間の通常勤務をするというかたちに落ち着いた。

5時間労働の功罪

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を経て企業が従業員をどのように職場復帰させるか模索するなか、時短勤務というアイデアが再び注目されている。中道左派の政治家たちは週4日勤務を主張するが、1日5時間という働き方のほうが優れているかもしれないという証拠があることは忘れられている。

「わたしたちの大半がきちんと集中できる時間は、最長でも5時間であることが研究によって証明されています」と、シリコンバレーのコンサルティング会社Strategy and Restの創業者のアレックス・パンは説明する。パンは労働時間の短縮と生産性の関係を扱った本を何冊か出しているが、「それより長く集中できるときもありますが、実際にはほとんどの人にとって毎日きちんと働けているのは5時間くらいなのです」と語る。

「1日8時間労働」という概念は、比較的新しい考え方だ。大手自動車メーカーのフォードが約1世紀前、工員に過度の負担をかけることなく工場を24時間稼働させるために導入したことで広がった仕組みである。フォードの工場では、このやり方で全体的な生産性が向上している。

一方で、カリフォルニア州のネット通販企業のTower Paddle Boardsやドイツのデジタルコンサルティング会社Rheingans(ラインガンス)など、1日5時間の時短モデルを試したほかの企業では、Agentと似たような現象が起きた。

Tower Paddle Boardsは15年に5時間制を導入したが、CEOのステファン・アーストルは結果として起きたことに驚かされたという。勤務時間は休憩なしで午前8時から午後1時までだったが、従業員全員が午後を自由に過ごすためにアウトプットを最大化することに集中したことで、会社の売上高は50%増になったのだ。