大会後もパラ教育 東京・千葉7割

東京パラリンピックを契機に、障害者スポーツや多様性への理解といった「パラ教育」に取り組む東京都と千葉県の小中学校、特別支援学校のうち、約7割が大会後も継続する意向であることが、日本財団と順天堂大の共同調査で分かった。

調査は令和元年11~12月、東京パラの競技会場がある東京、千葉の小中学校、特別支援学校計約3400校に質問票を送り、約1800校から回答を得た。

パラ教育の実施割合は小学校83%、中学校76%、特別支援学校96%。主な内容は、パラ選手による講演やスポーツ交流などの「出前授業」のほか、通常授業での実技や座学などだった。

効果に関する質問では「パラに関する知識や関心を高める」「スポーツの意欲向上」「障害者や共生社会への理解」といった項目の多くで肯定的な回答が80%を超えた。パラ教育を継続すると答えたのは全体の約70%。学校別では特別支援学校が84%で最も多かった。

一方、学習時間の確保や準備の負担、全ての児童・生徒にどうやってパラスポーツを体験させるかといった課題も。日本財団などは「一過性で終わらせないために、パラ選手の派遣窓口設置や、教員が利用しやすい教材開発が必要だ」と指摘している。

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