営業収益67億円減の神戸、徳山社長「オンライン通じて収益の改善努力続ける」

Jリーグが加盟する53クラブの2020年度経営情報を開示したのを受け、J1の神戸は29日、徳山大樹社長がオンラインで取材に応じ、前年度比約67億減となった営業収益などについて説明した。

営業収益減はスポンサー収入が19年度から約57億円減ったのが主な理由。その分、約52億円の特別利益を計上し、当期純利益の黒字を確保した。「19年度はヴィッセル神戸を活用しながら(親会社の)楽天グループ全体が強化を図った。広告活動の見直しもし、それを反映した数字」と解説した徳山社長は「(特別利益については)広告以外の部分で楽天グループに支援してもらった」と説明した。

新型コロナウイルス感染の収束が見通せない中、21年度も観客制限に伴う入場料収入の減少や、スタジアムでのグッズの販売機会損失などの逆風は続いている。徳山社長は「コロナ禍が明けた後にファンやサポーターのニーズがどこにあるのか見極め、収益をあげていくのが大切だと考えている」とし、オンラインでのグッズ販売などに力を入れていく方針を示した。


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