五輪組織委、ITAと覚書 ドーピング対策で情報共有

東京五輪・パラリンピック組織委員会は25日、大会のドーピング検査態勢を管轄する国際検査機関(ITA)などと覚書を締結したと発表した。不正の摘発に向け、情報共有を進めることなどが狙いで、組織委の橋本聖子会長は「クリーンなアスリートが最高のパフォーマンスを発揮できる場となるよう、一層の協力態勢で臨んでまいりたい」とコメントした。

覚書には文部科学省・スポーツ庁、日本スポーツ振興センター(JSC)、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)も加わった。