ブロックチェーンによるエネルギーの大量消費を解消できるか:動き出したイーサリアムと「PoS」の潜在力

ANDREY RUDAKOV/BLOOMBERG/GETTY IMAGES
ANDREY RUDAKOV/BLOOMBERG/GETTY IMAGES

 分散型であることの利点が注目されてきたブロックチェーンの技術には、大量のコンピューターが稼働することで消費電力が莫大なものになるという課題が指摘されてきた。こうした課題の解決につながる技術の導入に動いたのが、世界第2位の取引量を誇るEthereum(イーサリアム)。エネルギー消費を抑えながら安全性を確保する「プルーフ・オブ・ステーク(PoS)」と呼ばれるシステムへの移行に向け、いま大改修を進めている。

TEXT BY GIAN VOLPICELLI

WIRED(UK)

Twitterのフィードをひたすら流し読みし続けているだけで、ここしばらくは仮想通貨(暗号通貨、暗号資産)の世界が波乱を迎えていたことがわかるだろう。

まず、デジタル資産のノンファンジブル・トークン(NFT)の人気に火が付いている。NFTとは、デジタルアート作品からゲーム内の武器、ツイート、オナラの音に至るまで、デジタルオブジェクトの幻影のような役割を果たすとされる認証コードのようなものだ(とりわけモンティ・パイソンのジョン・クリーズによるNFTのオークション販売や、オークション大手のクリスティーズによるBeepleというアーティストのデジタル作品のオークションは注目された)。

ところが、こうした流行に便乗して大儲けしているデジタルアーティストたちは、忍び寄る罪の意識と戦っているという。アーティストたちの作品をお金に変える新しい方法がエネルギーの浪費につながり、気候に悪影響が及んでいるというのだ。

大量のエネルギーを消費するブロックチェーン

仮想通貨の仕組みをよく知る人なら、こうした事実を聞いてもあまり驚かないだろう。仮想通貨の元祖にして最も人気のあるビットコインは、ユーザー間の決済を認証する際に銀行や金融機関といった調停役に依存しないピアツーピアの決済システムとして設計されている。

その仕組みを支えているのは、決済履歴のログを共同で保有する分散型の大量のコンピューター(ビットコインのブロックチェーン)である。そしてブロックチェーンは、新たな取引(トランザクション)を承認する投票に似たプロセスを通じて、定期的に更新されている。

このモデルの潜在的な落とし穴のひとつとして、「51%攻撃」というシナリオがある。51%攻撃とは、悪意ある攻撃者が大規模な「なりすまし行為」でブロックチェーンのネットワークの大部分を乗っ取り、本来は承認すべきでないトランザクションを通過させようとする行為だ。「ビットコインを使いたいのに自分の手元にない」というユーザーが、そうした攻撃を仕掛けることがある。

そうしたリスクを回避するためビットコインには、ネットワークに参加するコストが高くなるような設計が施されている。台帳を保有するコンピューター群(「マイニングノード」とも呼ばれる)は、複雑な数学的パズルを常時解くよう求められ、その報酬としてビットコインを受け取る仕組みになっているのだ。

会員限定記事会員サービス詳細