後任会長候補、17日に一本化も　五輪組織委

　女性蔑視と受け取れる発言で辞任を表明した東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の後任人事をめぐり、大会組織委員会は１６日、後任候補を選ぶ「候補者検討委員会」の初会合を東京都内で開催した。大会準備への影響を最小限に抑えるため、早ければ週内にも新会長を決めるべく、人選を急ぐ。

　議事進行役として参加した組織委の武藤敏郎事務総長によると、初会合では新会長に求める資質についてスポーツへの深い造詣や国際的な活動の経験、組織運営の調整力など５項目をまとめた。

　次回は１７日に開催。各委員が５項目をふまえた候補者案を示し、絞り込みを進める。候補者が一本化され、本人の内諾も得られれば、理事会の決議を経て正式決定する。武藤氏は「（１７日に一本化の）可能性があるかと聞かれれば、ある」と述べた。

　検討委は男女各４人の計８人で構成され、委員長の御手洗（みたらい）冨士夫名誉会長以外は非公開。関係者によると、日本オリンピック委員会の山下泰裕会長や東京都の多羅尾光睦（たらお・みつちか）副知事、バレーボール五輪金メダリストの荒木田裕子氏らがいる。議論の結果次第では、委員を会長候補者とする可能性も排除しないという。