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1オン1ミーティング 上司と部下、対話で企業変革

部下と1オン1ミーティングを行うSOMPOホールディングスの平野友輔部長
部下と1オン1ミーティングを行うSOMPOホールディングスの平野友輔部長

 新型コロナウイルスの感染拡大が長期化し、在宅勤務を導入する企業が増える中で、社員同士のコミュニケーションの充実を図る「1(ワン)オン1(ワン)ミーティング」という手法に注目が集まっている。社内のコミュニケーションを円滑にするだけでなく、イノベーション(技術革新)を起こしやすくするほか、従業員のつなぎ留めなど、日本企業が抱える課題の解決にも役立つとされ、導入を検討する企業が増えそうだ。

 1オン1は上司と部下が1対1で定期的に面談を行うもので、米シリコンバレーのIT企業の間で始まった。現地ではすでに一般的な文化として根付いており、日本では平成24年にヤフーが導入して注目を集め、近年は総務省や金融庁などの省庁も導入し始めている。

 目標管理制度の面接と違うのは、面談を行う頻度が1、2週間に1回程度と多いことに加え、趣味やプライベートについても話題にする点だ。コロナ禍の在宅勤務で社内のコミュニケーションが希薄になったことでも改めて注目された。人材・組織コンサルタント会社のリクルートマネジメントソリューションズによると、同社の1オン1に関する研修や申込件数は今年の10、11月の2カ月間だけで、前年度下半期の6カ月間の実績の1・8倍あったという。

 ただ、1オン1は単にコミュニケーションを円滑にすることだけを目的としたものではない。1オン1の導入支援を行うシンク・アンド・ダイアログの富岡洋平社長は「上司と部下の対話の中で企業文化を変え、自発的に物事を考え行動する社員を育てることが本来の目的だ」と指摘する。

 社会のデジタル化や価値観の多様化などで、多くの企業が従来のビジネスモデルに行き詰まりを感じている。こうした状況では、企業も新たな発想で変革することが必要だが、「上司が部下を管理し、指示・命令をするという従来の関係性だけでは新たなアイデアは生まれにくい」(富岡氏)のだという。