コロナと中国の猛攻で米国の映画館が消える

　さて、今週ご紹介するエンターテインメントは、エンタメのど真ん中、米ハリウッドに関するお話です。

　今年４月３日付の本コラム「ハリウッドで１２万人失業　劇場公開と同時配信も加速、新型コロナで変わる映画界」

ｈｔｔｐｓ：／／ｓｐｅｃｉａｌ．ｓａｎｋｅｉ．ｃｏｍ／ａ／ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ／ａｒｔｉｃｌｅ／２０２００４０３／０００１．ｈｔｍｌ

　でご紹介したように、年初から始まった新型コロナウイルスの感染拡大によって休館が相次ぐなど大打撃を受けている米の映画館なのですが、今のままでは全米の中小映画館の約７０％が経営破綻するか、完全な閉鎖に追い込まれ、大手も資金が底をつくなど危機的な状況に陥るというのです。

　独の調査会社スタティスタによると、２０１９年時点で全米には約５９００の映画館があり、業界団体の米劇場所有者協会（ＮＡＴＯ）の調べでは、スクリーン数は約４万１０００（うちドライブインシアターは約５６０）。また、スクリーン数（今年２月時点）で最も多いのはＡＭＣシアターズで約８０００。以下、リーガル・エンターテインメント・グループが約７１００、シネマークＵＳＡインクが約４６００、シネプレックス・エンターテインメントＬＰが約１７００、マーカス・シアターズ・コープが約１１００－といった状況で、これらベスト５の映画館はいずれも全米でチェーン展開する大手です。

　こうした映画館は、コロナ禍による各都市でのロックダウン（都市封鎖）の影響を受け、３月から営業をストップ。約５カ月間にわたる休館を経て、８月下旬から段階的に営業を再開していますが、いずれも経営的には予断を許さない状況です。