東京五輪・パラボランティア、大半が来夏も活動意向 辞退者は1%

 東京五輪・パラリンピック組織委員会は15日、約8万人の大会ボランティア予定者を対象に実施した調査で、9割弱の回答者のうち8割以上が延期後の大会でも活動する意向を示したことを明らかにした。残る回答者も大半が「検討中」とし、辞退の意思を示したのは1%程度だったという。組織委は大会運営に支障はないと判断し、現時点で追加募集は行わない方針。

 また武藤敏郎事務総長は同日の理事会後の会見で、国内スポンサーとの契約延長交渉について「全スポンサーが前向きに考えていただいている」と述べた。