モスクワ五輪ボイコット４０年　ＪＯＣの苦い経験、問われる存在

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　旧ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議し、日本が１９８０年モスクワ五輪をボイコットしてから今年で４０年になる。当時の選手強化は国の補助金なしに成り立たず、先に不参加を決めた米国に追随する政府の意向をスポーツ界は無視できなかった。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が不参加を決議したのは４０年前の５月２４日だ。「幻の代表」を生んだ悲劇を繰り返さないため、ＪＯＣは経済的な自立を掲げて後に独立したが、近年は選手強化の「国策化」が進み、国との距離はむしろ縮まっている。

　■２４６人無念の涙

　モスクワ五輪に派遣される予定だった代表選手団２４６人（選手１８２人、役員６４人）が無念の涙をのんだ。

　発端は旧ソ連による７９年のアフガニスタン侵攻だった。時代は東西冷戦の真っただ中。米国は各国に五輪ボイコットを呼びかけ、８０年４月に不参加を決めてしまう。日本政府も西側陣営の一員として、不参加へと傾いていった。

　柔道男子の山下泰裕やレスリング男子の高田裕司ら金メダル候補は、４月の集会で参加を涙ながらに訴え、ＪＯＣは一度は「原則として参加する」と申し合わせた。五輪憲章は各国・地域オリンピック委員会を「自主独立団体でなければならない」と定めており、五輪参加の可否の決定はＪＯＣの専権事項だった。

　しかし、日本政府から「派遣することは望ましくない」との見解を伝達された日本体育協会（現日本スポーツ協会）は、参加反対を決議。日本体協の歴代会長の多くは政治家が務めており、その中の特別委員会に過ぎないＪＯＣも、政治の強い影響下にあった。

　結局、５月２４日の臨時総会の投票は「参加すべし」１３人、「不参加もやむを得ない」２９人、棄権２人の反対多数で決着した。選手らはひのき舞台に立つことさえ許されず、「幻の五輪代表」となった。