パラ競技団体、スポンサー離れに不安　本紙アンケート　企業減収で「新規獲得は難しい」

　新型コロナウイルスの感染拡大による東京パラリンピック延期を受け、国内のパラリンピック競技団体の大半が今後の「スポンサー離れ」に不安を抱えていることが９日、実施競技を統括する国内の競技団体（ＮＦ）に対し、産経新聞が行ったアンケートで明らかになった。２３団体中１４団体が書面で回答。スポンサー離れの不安についての質問には、２団体が「すでに影響あり」、１１団体が「今後に不安」と答え、深刻な状況が浮き彫りになった。

　「すでに影響あり」とした日本パラ陸上競技連盟は「景気後退による支援ストップの話がある」と明かしたほか、「国内の各大会の延期や中止でスポンサー露出ができず、協賛金減額の可能性がある」と不安を隠さなかった。

　「今後に不安」とした日本身体障がい者水泳連盟は「当初から２０２０年までとする契約が多く、経済活動が大きく落ち込んでいる現状では、スポンサー契約継続の働きかけができる状況ではない」と厳しい現状を明かした。日本身体障害者アーチェリー連盟も「新たなスポンサー獲得に向けた対策を考えているが、現状からみると心配。企業は大幅な減益が見込まれ、新規獲得は相当難しい」と同様の悩みを抱えていた。

　日本車いすテニス協会は「予定した大会が開催されずバナー広告などの協賛権利が履行できず、減額交渉などが必要になりそう。緊急事態宣言や自粛要請がさらに長引くと、来年度の協賛に二の足を踏む企業が出てくる雰囲気も生じ始めている。今後に大きな不安」と危機感を募らせた。

　立命館大スポーツ健康科学部の種子田穣教授（スポーツビジネス論）は「ＳＮＳなどでスポンサーの露出機会を増やすなど、競技団体にも知恵を絞ることが求められる」と指摘した。（東京五輪取材班）