入社いきなりテレワーク　新人も企業も模索続く

また、人事担当者が全員に状況を確認する電話をかけている。広報担当者は「担当者１人が１０人に対し１０分程度、電話をしている。人数が多く、初めてのことなので、模索して進めている」と話す。

農機大手のクボタでは、在宅勤務の人事担当者が自宅からネットを通じ、同じく在宅勤務となった新入社員１８４人に毎日、朝礼と夕礼のあいさつを実施している。新入社員向けの社内ＳＮＳも開設しており、広報担当者は「自由に意見交換し、同期の絆を強めてもらいたい」という。

自宅待機での研修を５月６日までとした、りそなホールディングスは、グループの２行で採用した５６７人に対し、週１～２回、育成担当者から電話をかけ「教材に、分かりにくいところがないか」など聞き取りを行っている。

大阪ガスの広報担当者も「電話やメールのやりとりで、新入社員の不安や悩みを早期にキャッチするよう努めている」という。

「新入社員のケアを」

新入社員とのコミュニケーションは、今後の離職率にもかかわってくる。

公益社団法人「全国求人情報協会」がまとめた、昨年度入社の社員の入社時から半年後までの意識調査（４８０人が回答）。指導者に担当業務以外のことも含めて相談できている人は、半年後に就業意向が継続した人では５６・８％いたが、転職意向に転じた人の中では２２・０％にとどまった。

リクルートキャリアの研究機関「就職みらい研究所」の増本全（ますもと・ぜん）所長は、新入社員について「もともと積極的に自分から相談することは少ない」と指摘。その上で会社側には「今回は実務になかなか入れない不安が大きい。自分でためこんでしまうところをケアしてもらいたい。また、指示は中途半端にせず、先の予定も含めて提示していくことが重要だ」としている。