東京五輪半年　森喜朗会長、平和の尊さ訴え、社会構造の変革促す「オリパラ一体」

　２０２０年東京五輪は２４日で開幕まで半年。大会の開催準備や運営を担う東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が産経新聞などのインタビューに応じ、５６年ぶりに日本の首都でスポーツの祭典を開催する意義や「オリパラ一体」の大会を目指す理由などについて、おおいに語った。（森本利優、佐々木正明）

　２４日は組織委が発足して丸６年となる。わずか４４人でスタートした職員数は３４００人を超え、大会時には８千人規模となる。大会準備も最終段階に入ったが、森会長の表情は穏やかだ。

　「『さあ、これからだ。いつでも来いよ』という気持ちだな。だいたいの会場もできたし、テスト大会もやってきた。『こういう問題がある』と誰も言ってこないが、ということは、予定通り進んでいるということじゃないのかな」

　職員への信頼がある。東京都や国、民間企業など、さまざまな背景を持つ人間が集まった組織。文化も異なり、発足初期は「かなりぎくしゃくしたものがあった。心をひとつにするのに気を使った」と振り返る。

　しかしこの６年、さまざまな課題を１つ１つ解決しながら、組織としても成長してきた。「札幌の問題（マラソン、競歩の会場移転）も、この電話にかかってきたんだ」。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）との関係も良好で、毎日のように幹部同士が連絡を取り合っている。