大麦ストローが海を守る　福井の脱プラ救世主

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　飲み物に使われる「ストロー」はもともと、英語で「麦わら」を意味する。この原点に立ち返り、大麦の茎を使ったストローが７月、六条大麦の一大産地である福井県の企業から商品化された。大量生産への課題はあるが、プラスチックごみによる海洋汚染が国際問題となる中、プラスチック製ストローの代替品として注目を集めている。

六条大麦で日本一

　福井県は水田転作で昭和５０年代から六条大麦の栽培が広がり、作付面積は約５千ヘクタールで全国１位。収穫量も、平成３０（２０１８）年こそ大雪の影響で２位に甘んじたが、平成２９年まで年間１万５千トン前後を生産し、トップを走り続けていた。

　この一大産地・福井で、大麦のストローを７月に発売したのは「福井大麦倶楽部」（福井市）。福井県産の六条大麦を原材料に白米に交ぜるもち麦、麦茶などの商品を製造し、インターネットを中心に販売してきたが、今回、大麦ストローを家庭向け１０本入り３００円（税別）、飲食店向け２５０本入り７５００円（同）で売り出した。

　大麦ストローは実は、以前から存在していた。

　同社は平成２２年の創業時から、麦畑の風情を感じてもらおうと、商品購入者向けに夏限定で大麦ストローをプレゼントしていた。高齢者は「麦畑から切り取って使っていたのと同じだ」と懐かしがり、若い人は珍しがったりと、好評を博していたという。

　商品化した際には一般家庭だけでなく、自然派のレストラン、リゾート地の飲食店などから予約などが相次いだ。そして７月下旬までに約３万本を販売。大手外食チェーンや商社からの問い合わせも約１０件あった。

「脱プラ」で関心高く

　企業が大麦ストローに関心を寄せるのは、プラスチックごみによる海洋汚染が国際問題化し、プラ製品の代替を求めている「脱プラ」を進めるためだ。マクドナルドやスターバックスコーヒーという外資系外食チェーンが中心となって、プラスチックストローからの切り替えに着手している。

　また、６月に大阪で開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（サミット）では主要議題の一つになり、２０５０年までにプラごみをゼロにする目標が首脳宣言に盛り込まれた。