ＳＮＳの普及で変わる相談体制

　悩みを抱える人の相談窓口はこれまで、電話が主流だった。だがインターネットやＳＮＳが普及した今、相談窓口も形を変えつつあり、専門家も「あらゆる業界がインターネットの普及に応じて変化する中、メンタルヘルス産業もより効果的な方法を考える必要がある」と指摘する。

　総務省が平成２９年に行った調査では、１０代の若者が平日にＳＮＳを利用する時間は５４分。一方、電話での通話は０・９分で、６０倍の差が開いた。

　同年９月、ＬＩＮＥが自治体で初めてとなるＳＮＳ相談を長野県の中高生対象に実施したところ、寄せられた相談は２週間で５４７件。同県が設置する相談ダイヤルに２８年度に寄せられた２５９件を大きく上回ったという。

　昭和４６年に日本で初めての電話相談事業として設立された「いのちの電話」でも、平成２９年１０月から１１の地域で電話だけでなく、メールでの相談も開始。日本いのちの電話連盟事務局によると、２９年は１０８４件が寄せられ、うち約５５％は１０～２０代だったという。

　今年３月には期間限定でチャットによる相談も受け付け、担当者は「今の若い人は日頃のコミュニケーションもテキストで行う世代。新たな相談方法を模索する必要がある」と話した。

　京都大の杉原保史教授（臨床心理学）は「若年層の死因の１位が自殺となっているのは深刻な事態。ＳＮＳがこれだけ生活に定着した今、時代に合わせた新しいサポート方法を考えなければならない」とする一方、「ＳＮＳカウンセラーの資格のように、研修や登録制度を設けてカウンセラーの質も保つ必要がある」と指摘している。