日曜経済講座

「70歳まで雇用」時代の働き方 中小企業への人材流動に期待 フジサンケイビジネスアイ編集委員 大塚昌吾

 現役世代と違い、働き方の自由度は高い。景気動向によっては、活況が続いている転職市場が冷え込む可能性もあるが、マイナビの山田周右ミドルシニアマガジン編集長は「元の会社に残るのが嫌ならば、再雇用にこだわらなくたっていい。ライフプランを立てて、必要な年収に応じてやりたい仕事を選べばいい」とアドバイスする。

 正社員にこだわらなくても、キャリアを生かす「顧問」派遣サービスに登録したり、複数の会社で働いたり、趣味のスポーツや芸術分野に身を置いたりすることもできる。顧客の年齢層が高いサービス分野では、シニアの方が優位性も高まる。「60歳になるから」「65歳になったら」では求人の選択肢も狭まるため、一時的に年収が下がっても、50代のうちに定年制のない企業を選ぶなど、生涯年収で取り戻す道も選択の一つだ。