「食」ブランドを世界に発信　栃木県内９社組合設立　第１弾は大谷石

　県ならではの「食」を地域ブランドとして世界に発信することを目指し、県内の食品会社９社が、とちぎ食のブランド発掘協同組合「栃（とち）の味（み）プロジェクト」を設立した。同組合は３日、県産業会館（宇都宮市中央）で記者発表を開き、最初の取り組みとして大谷石を活用した商品を開発、販売していくと説明した。

　同市の豆腐・油揚げ製造業、こいしや食品の小池泰史社長を同組合理事長に、農畜産物・水産物卸売業、調味料製造業、畜産食料品製造業など県内９社がメンバーとなっている。食のブランド展開を図り、品質管理や販売、宣伝などを共同で進めるため、組合を結成した。

　こいしや食品は、自社工場に大谷石の石室を造り、納豆を製造し、大谷石の採掘場跡地でコメを貯蔵している会社も加盟。年間を通して気温や湿度が安定している大谷石の石室に着目し、活動の第１弾として、メンバー各社が販売する商品を大谷石を活用して付加価値を高める取り組みを進める。貯蔵や発酵に石室を活用した商品に、共通のロゴマークを付けて食品のブランド化を図る方針だ。

　ブランド化を予定している商品は、「大谷石の華（はな）とうふ」「石室たまご」「石室餃子（ギョーザ）」（全て仮名）など１５品。来年２月には商品化したい意向だ。

　小池理事長は「組合として県内の食文化を広め、ブランド化して世界に発信していく」と意気込みを示した。（松沢真美）