「週4日勤務」を試験導入したら--従業員の熱意が上がり、ストレスは減少:研究結果

労働時間を減らすことはできるが…

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのアレックス・ブライソンとジョン・フォースは2007年に、週の生産性の変遷を分析した論文を発表した。それによると、仕事の量と質にもっとも大きな影響を及ぼすのは、疲労の度合い、作業効率の回復性(効率が低下したあとに休憩を取ると効率がどれだけ改善するかという指標)、納期や週末に向けて仕事を早く終わらせたいという意欲だという。

1999年に当時コロラド州立大学で教鞭を取っていたロバート・ラジュネッセは、1週間で生産性が最大となる日(たいていは火曜日か木曜日だという)に業務を集中させることで、全体的な効率を上げることができると主張した。ラジュネッセは就労日を週4日にする代わりに、1日の労働時間を8時間から10時間に増やすことを提案した。だが、ブライソンとフォースはこのアイデアには否定的で、現状の週5日、1日8時間という決まりを別のかたちに置き換えるよりも、柔軟性をもたせるほうが効果的だと考えている。

ニュージーランドでの実験でも証明されたように、週の労働日数を5日から4日にすることはもちろん可能だ。ただ、労働時間を短くすれば自動的に生産性が飛躍的に向上するというわけではない。

実験の目的は単純に会社の利益を増やすことではなく、従業員の生活の質の向上だったことを忘れないでほしい。ただ、就業モラルや勤務態度の改善を目指しているなら、就労時間に柔軟性をもたせることを検討してみる価値はある。