災害時、首長のＳＮＳ活用広がる　「謎の爆発」も住民の不安払拭　

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　災害時に会員制交流サイト（ＳＮＳ）を通じて住民に情報発信する地方自治体の首長が増えている。西日本豪雨でも、大雨が原因とみられる工場爆発が起きた岡山県総社（そうじゃ）市で、市長がＳＮＳでいち早く状況を伝え、不安の払拭に一役買った。緊急情報の伝達に欠かせないツールとなったＳＮＳだが、行政にとってはタイミングを誤れば逆に混乱を招く場合もあり、使っていない人との「情報格差」も課題となる。

隕石？落雷？

　《爆発したのは朝日アルミ。火災は鎮圧しました》

　７日午前０時５０分ごろ、総社市の片岡聡一市長が、自身のツイッターにこんな投稿を行った。約１時間半前、同市下原のアルミ工場が爆発。ネット上には爆発した瞬間の動画や、爆風でガラスが割れた店舗や民家の画像が次々とアップされ、《隕石（いんせき）？》《落雷か》と臆測が飛び交っていた。

　同市ではこのころ、断続的に激しい雨が降り続き、市全域に避難指示が出ていた。大雨のなかで起きた「謎の爆発」の経過をいち早く伝えたツイートは急速に拡散され、《先（ま）ずは鎮火で一安心》《デマや不安を抑えたファインプレー》などの書き込みが相次いだ。片岡市長はその後も、川の水位や避難情報、ボランティアの活動状況などを積極的に投稿した。

　爆発では周辺民家のガラスが割れて付近の住民十数人が軽傷を負った。岡山県警などは、近くを流れる川が氾濫し工場が浸水したことが影響しているとみて、詳しい原因を調べている。