収入が低くなるほど肥満増、支出別で炭水化物に偏りなども…滋賀医大ら調査結果発表

　世帯年収が低くなるほど肥満リスクが高まる傾向にあることが全国約２９００人に行った調査で分かったと、滋賀医科大の三浦克之教授（公衆衛生学）らのチームが５日、発表した。三浦教授は「収入や学歴などで健康格差が生まれている。施策に役立ててもらえれば」としている。

　厚生労働省からの補助金で実施。厚労省が平成２２年に実施した「国民健康・栄養調査」に参加した全国の２０歳以上の男女２８９１人を対象に追加調査し、世帯収入や就業状況などの社会的要因と、食生活や健康状況との相関性を分析した。

　世帯収入と肥満度の調査では、女性（２０〜６４歳）は世帯収入が６００万円以上のグループと比べ、２００万円未満のグループは肥満リスクが２・０９倍、２００万〜６００万円未満では１・７０倍だった。男性は２００万円未満で１・４６倍だったが、２００万〜６００万円未満では１・０３倍で大きな差はなかった。

　また、教育を受けた年数が９年以下（小中学校）の女性が肥満の割合は、１０年以上に比べ１・６７倍。男性は１・０２倍だった。