大学スポーツに米国の手法　甲子園ボウル、学生野球で収益確保　日本版ＮＣＡＡでさらなる強化へ

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　多角的に進んでいるスポーツビジネスの世界。日本で新たな息吹といえるのが、大学での展開だ。文部科学省が日本版ＮＣＡＡ（全米大学体育協会）設立を打ち出したことを受け、近大（大阪府東大阪市）が学内スポーツの産業化に取り組むなど、関西でも動きが活発化してきた。（坂井朝彦）

近大とアンダーアーマーが提携

　「スポーツの産業化を目指しながら、（将来的には）観客動員などでも収益をあげたい」

　４月２０日、米スポーツ用品大手「アンダーアーマー」の日本総代理店、ドーム（東京都江東区）との包括連携を発表した近大の中島茂理事は、大きな目標をぶち上げた。

　包括連携の中身には、学内スポーツの収益事業化が含まれる。ＮＣＡＡをはじめ、先行する米国の事例をドームと組んで取り入れ、収益の確保→各部への再投資→さらなる強化…の好循環を生みたい考え。３年後に迫った２０２０年東京五輪を念頭に置いたプロジェクトだ。

　近大は世界初の完全養殖クロマグロ「近大マグロ」のブランド化に成功した実績がある。スポーツ事業では当面、各部で異なっているロゴなどを統一し、近大ブランドを確立。ユニホーム販売などによる収益確保を目指している段階だ。

　単純な営利事業ではなく、ドームの三沢英生取締役は「選手が存分に暴れられる環境をつくる」と強調する。収益は遠征費や有望な人材の招聘（しょうへい）といった強化の原資となる。