2020(平成32)年度の小学校から順次実施される次期学習指導要領では、全教科・領域等の授業で、アクティブ・ラーニング(主体的・対話的で深い学び、AL)を導入することが求められています。授業の中心となる教科書にも、それに対応して変わるよう、大きな期待が寄せられています。
全国一定の教育水準を保つために
次期指導要領では、「何を学ぶか」にとどまらず、資質・能力の三つの柱(<1>知識・技能<2>思考力・判断力・表現力等<3>学びに向かう力・人間性等)に基づき、「何ができるようになるか」を重視し、そのためにも「どのように学ぶか」を一体的に捉えることを求めています。そうした授業への転換を図るために求めているのが、「主体的・対話的で深い学び」の実現(「AL」の視点)による授業改善です。
授業を変えてもらうには、もちろん各学校の主導により、一人ひとりの先生に工夫してもらうことが基本です。しかし、ゼロから工夫しろというのも大変です。日本の教科書が、「主たる教材」として学校に使用義務が課せられているのも、全国どこでも一定水準の教育を受けられるようにするためです。
指導要領がAL型に変わる以上、教科書もAL型に転換してもらう必要があります。改訂を提言した昨年12月の中央教育審議会答申も、「教科書は、子供たちが『どのように学ぶか』に大きく影響するものであり、学習指導要領等が目指す理念を各学校において実践できるかは、教科書がどう改善されていくかにも懸かっている」としていました。