一般市民のＡＥＤ蘇生処置で、救命者の社会復帰率２倍に　京大＆阪大チームが調査

　駅や役所など国内の公共スペースに設置された自動体外式除細動器（ＡＥＤ）を使って市民が心停止状態の人に電気ショックを与える処置を行った場合、未使用時に比べて、約１カ月後に社会復帰できる割合が約２倍多いことが分かったと、京都大や大阪大の共同研究チームが２７日付の米医学系学術誌で発表した。

　チームによると、街中に設置されたＡＥＤを市民が使用することの効果を、国レベルで調査した研究成果の公表は世界で初めて。ＡＥＤの普及が人命救助に役立つことを実証したとしている。

　チームは平成１７〜２５年の消防庁の救急搬送患者の統計データを基に、街中で「心室細動」の症状で倒れた心停止の患者に対する、市民のＡＥＤの使用状況などを分析した。

　その結果、市民が街中でＡＥＤで電気ショックを与えた場合、全体の３８・５％が１カ月以内に、介助なく社会復帰できる水準まで脳の機能が回復した。一方、処置を行わなかった患者で社会復帰できたのは１８・２％だった。

　チームによると、調査対象の９年間の累計で、ＡＥＤを使って命が助かった患者数は８３５人。だが、ＡＥＤが公共スペースで約５０万台設置されたとみられる半面、使用率は約１割にとどまり、実質的な普及は進んでいない状況だ。

　チームの石見拓・京大教授（蘇生＝そせい＝科学）は「市民がＡＥＤを使ったことで生存者の増加に貢献したといえる。今後はＡＥＤを使えるようになる教育や啓蒙（けいもう）活動を広げる必要がある」と話している。