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化粧品各社が百貨店の売り場改革に全力を挙げている。カウンターなどの内装デザインの刷新と、日本メーカーが強みとしてきた美容部員のカウンセリング販売の強化が柱だ。訪日客による化粧品の爆買いが影を潜める中、国内販売を底上げするとともに、日本らしさを前面に出すことで海外に活路を求める狙いが込められている。
資生堂は8月24日、東京の百貨店「銀座三越」で、基幹ブランド「SHISEIDO」の売り場を刷新した。
美容部員がカウンター越しに販売する従来のレイアウトを変更。鏡の前に腰掛けた客の横から説明する形にして、「顧客の悩みや相談に寄り添う姿勢を強調した」(同社)という。
ほかにも、初めて売り場を訪れた外国人などが、陳列された商品を気兼ねなく試せるテーブルを設置。「日本メーカーらしい、さりげない『おもてなし』」(同)だ。
同社は今年3月の「新宿小田急」(東京都)を皮切りに一連の売り場刷新を実施。海外を含めると銀座三越が13店舗目となる。刷新の効果で、新宿小田急の店舗では20〜30代の新規顧客が前年に比べて1割増えているといい、「今後は世界で約800ある店舗の大半を切り替えたい」と話す。