いっぽう英紙フィナンシャル・タイムズ電子版(17日)は現在、「社会がLGBTをより寛容に受け入れる『分岐点』となる」との期待と、こうした共感が「一時的なものに終わる恐れがある」との懸念が混在していると分析する。焦点を当てたのは、キリスト教関係者の動向だ。
LGBTに対するキリスト教徒の見方は寛容派から断罪派まで、教派や聖職者によって大きく異なる。事件については総じて「沈黙を保っている」(英紙ガーディアン電子版、19日)のが現状だ。
フィナンシャル・タイムズによると、米オーランドのゲイ・コミュニティーでは、2つの両極端な見方がある。一つは「キリスト教の教えは基本的に『汝の隣人を愛せよ』」だからと、保守派キリスト教徒もゲイを受け入れるようになるとの期待。もう一つは昨年1月にフロリダ州で同性婚が合法化されたことに対し、「事件が起きたことで保守的なキリスト教徒からの反発が強まった」との懸念だ。同紙によると、さまざまな議論が「教会が同性愛への態度を軟化させるきっかけになってほしい」との期待が、関係者の間には高まっている。