「被害ゼロ」…なお抵抗感　国内栽培商品は「青いバラ」だけ　

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　「Ｎｏｎ－ＧＭＯ」（非遺伝子組み換え体）、「ＧＭＯ－ｆｒｅｅ」（遺伝子組み換え体なし）…。

　色とりどりのキャンディーやグミ、スナック菓子などカラフルな商品が並ぶ米シカゴの売店の菓子コーナー。商品棚に陳列されたポップコーンの袋にはそんな大きな表示がついていた。

　米国では「遺伝子組み換え作物は従来の作物と同等」として食品への使用について表示の義務付けがない。一方、一部メーカーは「非使用」の表示に積極的だ。

　２０１４年５月には、バーモント州で遺伝子組み換え作物を含む食品に表示を義務付ける法が米国で初めて成立した。組み換え作物生産大国である米国の消費者も、一枚岩ではない現状が垣間見える。

少ない「使用」

　世界トップクラスの遺伝子組み換え作物輸入国である日本。米国で組み換え作物の本格的な商業栽培がスタートした１９９６（平成８）年ごろから、日本でも組み換え食品の流通が始まっている。

　厚生労働省がアレルギーや毒性などの安全性を評価し、現在、発売が認められているのは、大豆やトウモロコシ、ナタネ、ジャガイモなど８作物３０５品種。

　ただ、国内でも「遺伝子組み換え原材料不使用」と表示された商品は少なくないが、「使用」と表示されたものはほとんど見かけない。