総合商社に再び冬の時代が到来か？　中国依存＆資源依存のツケは大きく…

　総合商社が大きな逆風に見舞われている。資源価格の下落による減損損失を主因として、三菱商事と三井物産は２０１６年３月期に初の連結赤字へ転落する。同様の減損損失が他の商社でも収益に大きなインパクトを与えている。そろって国際会計基準（ＩＦＲＳ）を導入しており、資源価格の変動に対する業績の感応度が高くなっているためだ。

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　とはいえ、下位商社の再編が進んだ２０００年前後のような危機ではない。当時は連結会計と時価会計が大きな打撃となったが、この十数年で、総合商社各社の自己資本は格段に厚みを増した。２０００年３月期、財務基盤が強い三菱商事でさえ自己資本比率は１１．６％、業界５位の丸紅では５．８％でしかなかった。それが１５年１２月末にはそれぞれ３２．８％、１９．６％になっている。

　１９９０年代末から２０００年代初めの「商社冬の時代」には、複数の総合商社が事業再編に追い込まれた。それまで商社は規模の大小を問わず似たような事業ポートフォリオを持っていた。それが９７年以降の国内外での金融危機の過程で、企業体力に劣る順にメインバンクによって大規模なリストラ、さらには他社との統合を迫られた。