(毎週土日に掲載します)
「巻き込まれ論」の破綻
書棚から古い本や雑誌を引っ張りだして、読み返してみた。すると、京都大学の若き助教授、高坂正堯に批判された東京大学助教授の坂本義和は、しばらく沈黙のあと、高坂論文の発表から2年もたって反論を発表したことが分かってきた。
それも舞台は、『中央公論』ではなく、彼のホームグラウンドである岩波書店の『世界』昭和40(1965)年3月号で、現実主義者の弱点を狙って「『力の均衡』の虚構」(坂本『地球時代の国際政治』所収)を書いている。
坂本はこの論文で、現実主義者がいう2要素のうち「力の均衡」は軍拡競争を招き、「ナショナル・インタレスト」は国民の利益ではなく、国家の利益を追求する理論的復古にすぎないと論じた。
坂本がこの論文を書くまでの2年の間に、高坂は『中央公論』1964年9月号に「海洋国家日本の構想」を書いて、日本が島国意識から脱皮するよう求めていた。ちょうど、中国が初の核実験をするのではないかとの予兆があったころだ。
高坂は「イギリスは海洋国家であったが、日本は島国であった」との修辞法で警鐘を鳴らした。海を活用する英国と、海を背に閉じこもる日本を対比し、わが国が海洋国家として自立するよう提言したのである。