経済インサイド

ウエアラブル端末の人気爆発の予感 5年で6倍に伸びる予測も… 生体データはどこまでビジネス化するのか

清水建設が取り入れている腕時計型のウエアラブルセンサー
清水建設が取り入れている腕時計型のウエアラブルセンサー

 心拍数や睡眠などの生体情報をウエアラブル(身につけられる)端末のセンサーで計測し、企業の安全・健康管理に生かすシステムの開発が加速している。ゼネコン業界は現場作業員の熱中症対策への活用を目指すほか、タクシーの安全運転支援や高齢者の見守りサービスなど、用途が広がっている。ウエアラブル端末の世界需要が、今後5年間に現在の6倍にあたる1億7340万台と爆発的に伸びるとの予測もあり、生体データをめぐる開発競争が激しくなりそうだ。

 NTTコミュニケーションズは大林組とともに、建設現場の作業員の体調や安全を管理するシステムの実証実験を9月中旬まで実施した。

 実験では、大林組の作業員が心電や心拍数、うつぶせなど体の傾きを計測できる生体センサーの付いた作業着を着用。リラックス度や疲労度、気温上昇に伴う「熱ストレス」などを解析した作業員個人のデータが、NTTコムのクラウドを通じて、タブレット端末などに表示される。

 ゼネコン各社にとって屋外作業の続く夏場は、作業員が熱中症にかかる危険性が高く、事故防止の観点から体調管理の取り組みは欠かせない。大林組は昨年4月に研究開発チームを立ち上げ、ウエアラブルを活用した管理システムを検討してきた。同社の森川直洋・情報企画課長は「心拍数の増加など、作業現場の管理者がリアルタイムに作業員の状況を把握できれば、事故防止につなげることができる」と狙いを説明する。