リニア、山陰に通る!? 100年先を見据えた構想 40年で18・8兆円直接経済効果の試算 

 昭和48年に基本計画が決定したものの、凍結状態にある山陰新幹線(大阪-下関)の区間で、リニア方式も含めた整備推進を目指す「山陰縦貫・超高速鉄道整備推進市町村会議」(会長・深沢義彦鳥取市長)が2日、京都市内で研究会を開き、リニアが開通した場合、整備後40年間で19兆円近い直接効果があるとの試算を明らかにした。

 京都、兵庫、福井など2府5県の市町村長らで構成する同会議によると、山陰リニアは、関西地域と博多を、京都府北部や山陰地方を通して結ぶ計画で、担当者によると「50年、100年先を見据えた構想」だという。

 計画推進のため、同会議が京都大大学院の中川大教授(交通政策)の研究グループに経済効果の試算を依頼。研究グループは、利用者の所要時間の短縮や鉄道事業者などの収益増を直接効果として算出した。

 試算によると、山陰リニア整備後の40年間の累計効果は18兆7900億円で、従来型の新幹線が整備された場合も3兆3789億円の効果があるとした。いずれも建設費を上回る効果が期待できるという。