ウイークリーワールド

かき消される人権批判…英ローズ奨学金「中国シフト」で露骨な英の実利主義

戦争回避し国益重視

 発足当初は、奨学生の対象国は米国とドイツだけだったが、現在ではカナダ、南アフリカ、オーストラリアなど旧英統治国も加わり、30カ国から83人を毎年受け入れている。国別に受け入れ人数の枠があり、最多は米国の32人で、奨学生たちは通常、3年間、オックスフォード大(大学院含む)で学び、寮生活を送る。

 学費、生活費、寮費を含めて年間5万ポンド(約890万円)以上の奨学金(返済義務なし)が支給される好条件も手伝い、対象国からの志願者は例年1万2000人(選抜倍率約140倍)を超えている。

 ローズが遺言で対象国を米国とドイツにしたのは、時代背景と政治的な意味があった。20世紀の初頭はドイツが急激に勢力を伸ばし、米英独の3強鼎立の様相が強まっていた。特に英独は、共に掲げた3C(ケープタウン、カイロ、カルカッタ)政策と3B(ベルリン、ビザンチウム、バグダッド)政策の植民地支配拡大構想が衝突しつつあり、開戦の危機が忍び寄っていた。ローズは、3つの列強の将来のリーダーたちの相互理解が深まれば、戦争が回避でき、英国の利益に叶うと考えたのだった。実際には米英と独はその後、2度の世界大戦に突入してしまったが、今でも伝統は受け継がれ、ドイツからも2人の留学生を毎年受け入れている。