「結核」いまだ減らない日本　中蔓延国になってしまう理由

　東京五輪が開かれる２０２０（平成３２）年に向け、日本の結核患者を減らす計画が始まった。「過去の病気」と思われがちな結核だが、日本は人口１０万人当たりの患者数が１６・１人（２５年）と高く、「中蔓延国」に分類される。３月２４日は世界保健機関（ＷＨＯ）が定めた世界結核デー。先進国の多くが１０万人当たり１０人以下の「低蔓延国」の中、国内でも患者を減らす取り組みと、新たな治療薬開発などの技術革新が進められている。

　結核は結核菌に感染し、主に肺に炎症が起きる病気。２週間以上続くせきやたん、だるさ、微熱などの症状が出る。昭和２５年までは日本人の死因の１位で、年１０万人以上が死亡していた。その後、生活水準の向上や治療薬の開発などにより大きく減ったが、現在も年間約２万人が感染し、２５年には２０８４人が死亡した。人口１０万人当たりの患者は１６・１人で、１０人を切っている米国（同３・６人）、ドイツ（同５・６人）、フランス（同８・２人）などに比べて高い。

　患者が減らない理由のひとつは高齢化だ。日本と世界の結核対策を行う結核予防会結核研究所（東京都清瀬市）の加藤誠也副所長は「平成２５年は患者の６４・５％が６５歳以上で、２１・１％は８５歳以上だった。高齢化社会に伴い、感染者も高齢化している」と解説する。