地球には戻ってこられない、それでも行きたい…日本人候補者が語る火星移住計画の魅力

　オランダのNPO法人が、一般から希望者を公募し、2025年に火星移住を実現させるプロジェクト「マーズ・ワン」計画をスタートさせた。火星にたどり着いたあと地球に戻ってこられない“片道切符”にもかかわらず、多くの応募者が集まった。NHKスペシャル「NEXT WORLD」取材班は、マーズ・ワンのCEOおよび選考に残っている日本人の候補者にインタビューを行った。

WIRED、取材成果を独占公開！

現在、NHK（総合）にて放送されているNHKスペシャル「NEXT WORLD　私たちの未来」。『WIRED』では、番組の取材班が行った世界中の研究者や企業への広範な取材成果を、15回の連載記事として公開する（記事の一覧ページ）。今回は、番組第5回「人間のフロンティアはどこまで広がるのか」（NHK総合。2月8日〈日〉21：00放送予定）より、マーズ・ワンについてレポートする。

2011年、オバマ大統領が「2035年頃には、火星への有人往復飛行を成功させる」と発言した。そして4年後の現在、アメリカでは宇宙開発をめぐる報道が増えている。最近では、グーグルがスペースＸ社のイーロン・マスクに宇宙事業への投資を決めたことも話題になった。

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「火星移住」ははたして可能なのか。議論がかまびすしいなか、いままでの常識を打ち破る発言をした人物がいる。

「わたしが思うに、帰還ミッションが火星移住を複雑にしています。火星に到着できても、地球に戻るのはとても難しいのです」

オランダ人起業家、バス・ランスドルプが“ぶち上げた”のが、「マーズ・ワン」（Mars One）計画だ。自社の株を売り払い、同名NPOを設立したランスドルプ氏は、NASAよりも早く、「2025年に人類を火星に送り込む」と大見得を切った。その根拠はこういうものだ。

「わたしたちは片道切符で火星に行って、永住する計画を考案しました。そう決めてしまえば、ロケットは既存の大きさで充分です。生命維持も高性能ロボットも着陸のシステムも、いまあるもので充分。いま研究開発を進めている、ほかのサプライヤーとの提携を考えています。人類が火星に行って生き残るのに、わたしたちが新しい発明をすることはないのです」

“火星への片道切符”。この大胆な計画に、人道的な面から非難の声を浴びせる人もいる。だが、蓋を開けてみると、世界中から20万人の志願者が集った。

ここから2015年末をめどに、今度は6つの4人組グループにまで絞り、火星環境を模した基地に滞在するなどの訓練を始める。それから10年をかけてさまざまな訓練を続け、農業や医療など専門的な知識・技術を習得させるほか、緊急時の対応能力などをテストしていくという。

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