東京五輪

新国立競技場、五輪できてもインターハイさえ開催困難な情勢

 2020年東京五輪のメーンスタジアムとなる新国立競技場(東京都新宿区)の改築計画が陸上競技関係者に波紋を広げている。サブトラックが併設されないためだ。新競技場は東京五輪で開閉会式や陸上などを行うが、このままでは五輪開催後には陸上の高校総体や全国中学校大会の開催さえ困難な形となる。「どのような方向性で使っていくか見えない」との声は強く、五輪後の位置づけや利用法について議論を深めていく必要がありそうだ。(宝田将志)

 「新しい国立は、第2種の競技場になる」というのは日本陸連関係者。日本陸連は国内の競技場を1~4種に分類しており、国際大会や日本選手権など全国規模の大会を開ける「1種」の条件に、全天候舗装された400メートルトラックの併設を挙げている。この規定は移行期間を経て17年度から徹底する方針で、19年に完成予定の新競技場では各年代の全国大会を開けなくなる情勢だ。

 「そもそも競技会を行うのに、サブトラックがないと危険だ」とは日本陸連の森泰夫事業部長。陸上は全国中学校大会も高校総体も1700人前後の選手が集まる。走・跳・投と動きが多様なうえ、各種目が同時進行する特性上、ウオーミングアップ場としてトラックを準備できなければ、混雑した状況を生み選手の安全を確保できない。

 だが、日本スポーツ振興センター(JSC)による「神宮外苑地区地区整備計画」にサブトラックの新設は盛り込まれていない。東京都の都市計画などにより、神宮外苑は公園の保全や建造物の規制が定められているため、十分な敷地が確保できないという事情がある。

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