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新潟立ち往生の大雪は温暖化の影響? 国がスパコンで研究へ

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 関越自動車道で12月16~17日に立ち往生などの災害をもたらした今季最強の寒気による14~21日の大雪は、地球温暖化の影響により降雪量が増えた可能性があるとして、政府が研究に乗り出すことが27日、分かった。温暖化が夏季の大雨だけでなく、冬季の大雪にどう関与しているかが明らかになる可能性があり、今後の雪害対策にも影響を与えそうだ。

 気象庁の技術基盤の研究開発を担う気象研究所(茨城県つくば市)が、スーパーコンピューターを使って今年度中に調査を開始する。

 気象研によると、研究対象は今回の大雪を含む近年の国内の降雪現象。スーパーコンピューターで現在の地球と温暖化していない仮想の地球を再現し、降雪にどんな変化がみられるかを探る。

 地球温暖化による気温上昇は、陸上では雪が雨に変化しやすくなるため、降雪量の減少をもたらす要因となるが、海上では雪のもととなる水蒸気を増やすため、一部地域で降雪量を増大させる可能性があるという。

 気象庁によると、12月14~21日の大雪は、強い寒気が日本列島に近づく際、日本海上で平年より多くの水蒸気を取り込んだことなどが原因。日本海の海面水温が平年より1~2度高いために水蒸気が増えたとみられる。

 海面水温の上昇は大気の状況など複数の原因が考えられるが、地球温暖化も寄与している可能性がある。気象研の川瀬宏明主任研究官は仮説と断ったうえで、「温暖化で一部地域では降雪量が減り、一部地域では降雪量が増えた可能性がある」と指摘している。

■「ドカ雪」増加予測も

 地球温暖化が大雪にもたらす影響について、政府が本格的な研究に乗り出すことが明らかになった。世界的に進められている温暖化研究の中でも、降雪への影響は評価が難しく、模索が続く分野だ。大雪をめぐっては将来的に、短期間に降り積もって災害をもたらしやすい、いわゆる「ドカ雪」が増えるとの研究もあり、行方が注目される。

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