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【瓦礫の教えはいま 震災25年】(1)救えた命救うため 災害医療を一変させた「阪神」

 「あのとき、僕たちはぶっつけ本番だった。準備と情報さえあればもっと打って出る医療ができた」。当時、神戸大病院の救急部の医師で現在は西日本のDMAT研修の責任者を務める中山伸一・同センター長(64)はこう振り返る。

 DMATは災害直後の救急医療体制の充実強化を図るため平成17年に誕生。発生からおおむね48時間以内の急性期に活動し、重症外傷患者らへの対応や搬送支援を行うほか、各病院が連携できるよう迅速に組織化する役割を担ってきた。国立病院機構災害医療センター(東京)副災害医療部長の近藤久禎・DMAT事務局次長(49)は「被災地の病院が救命機能を維持できるよう、“燃料”を入れていくのがDMATの役割だ」と表現する。

連携強化に課題

 一方で運用が進めば課題も見つかる。東日本大震災では、阪神のような外傷ばかりではなく慢性疾患が多かったことや、派遣長期化などの課題が浮き彫りになり、熊本地震では避難者の車中泊対策も問題化した。

 その結果、現在は急性期以降も活動し、幅広い医療ニーズに対応する組織に進化。DMATのほかにも災害派遣精神医療チーム(DPAT)や保健・福祉など中長期的な医療を担う多様な専門チームが誕生していることから、避難生活や経済支援などを含めた関係機関のさらなる連携強化は喫緊の課題だ。

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