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豪雨対策に役立つシステム「POTEKA」 茨城県内で導入広まる

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 小型気象計とICT(情報通信技術)を組み合わせ、気象データをリアルタイムに把握できるシステムの導入が茨城県内で広がっている。ゲリラ豪雨や突風などの急激な気象変化の兆候をつかめるため、自治体がデータ分析や対策に役立てている。想定外の豪雨被害が頻発する近年、ピンポイントの気象情報を収集できるこのシステムは、地域防災の一助になりそうだ。

 システム「POTEKA(ポテカ)」は、気象庁のアメダス(地域気象観測システム)を手掛けた明星電気(群馬県伊勢崎市)が開発した。小型気象計で、気温▽気圧▽相対湿度▽風向▽風速▽日射▽(降水の有無を検知する)感雨▽雨量-の8種類のデータを得られ、6日時点で茨城県内には18市町村の67カ所に設置されている。データは1分ごとに送信され、専用サイトで確認できる。

 茨城県常総市は、東日本豪雨が発生した1カ月後の平成27年10月から小型気象計10台を市内の小学校や公園施設に設置した。主に台風や集中豪雨で起こりうる冠水対策で活用している。

 ポテカで得られる気象データをもとに、事前に土嚢(どのう)を用意し、道路の通行止めの準備を始めるのが可能になったという。市防災危機管理課の横島義則課長は「実際の雨量が分かり、事前の備えのための手段として非常に便利だ」と話す。

 常総市よりも2カ月早い27年8月からポテカを導入した同県守谷市も、市内全域をカバーするように10台の小型気象計を設置している。東日本豪雨のときには、避難勧告を発令する判断材料の一つにした。

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