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【西日本豪雨】医療機関の連携不足を克服 熊本地震の経験生かせ 倉敷・真備

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【西日本豪雨】
医療機関の連携不足を克服 熊本地震の経験生かせ 倉敷・真備

倉敷市では医療、保健分野の連携が図られている 倉敷市では医療、保健分野の連携が図られている

 熊本県などによると、一昨年の熊本地震で、被害の大きかった同県阿蘇市内では保健所も被災、職員は住民らの対応に追われた。「どこでどんなことが行われているのかわからないまま、目の前の対応で精いっぱいだった」(熊本県阿蘇保健所の担当者)という。

 そこで、現地で阿蘇地区災害保健医療復興連絡会議(ADRO)(アドロ)を設置。保健所と協力し、医療機関が集まる情報共有の場を設けたことで、避難所でノロウイルスの患者が出たときも、早期対応で感染拡大を防ぐことができたという。

 倉敷市のクラドロでは当初、DMATと地元保健所が中心に情報を集約。日本医師会の災害医療チーム(JMAT)やリハビリ関連団体でつくる支援組織「JRAT」、国際医療ボランティア団体「AMDA」などが続々と到着する中、被災地の実情に沿った支援活動を後押しした。

 調整本部はそれを引き継ぎ、現在は、今回の災害で初めて派遣された「災害時健康危機管理支援チーム」(DHEAT=ディーヒート)の協力も得ながら、医療機関の復旧支援や情報収集・共有を行っている。

 災害時の医療連携に詳しい日本医師会総合政策研究機構の王子野麻代(おおじのまよ)・主任研究員は「応援に入った医療関係者と地元が一体となったクラドロなどの取り組みは、災害時の連携の新しい形として定着しつつある。外からの応援がなくなったときに急に支援が途切れないよう、被災地の行政や医療関係者が中心となることが重要だ」としている。

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