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東洋ゴムが黒字転換、データ改ざんの対策費減少

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東洋ゴムが黒字転換、データ改ざんの対策費減少

 東洋ゴム工業が15日発表した平成29年12月期連結決算は、純損益が前期の122億円の赤字から154億円の黒字に転換した。免震ゴムなどのデータ改ざん問題の対策費用が減少した。タイヤや自動車部品以外の非中核事業の売却を進めたことも寄与した。

 また、来年1月に社名を「TOYO TIRE」に変更することも発表。記者会見した清水隆史社長は「自動車向け事業に集中する姿勢を内外に示したい」と説明した。3月の株主総会での承認を経て変更する。

 売上高は前期比6・1%増の4049億円、営業利益は8・1%減の453億円だった。北米や欧州でタイヤ販売が好調だったが、原材料価格の上昇で利益率が悪化した。データ改ざん問題の対策費用は計186億円を特別損失に計上した。

 30年12月期は、売上高が4000億円、純利益は290億円と減収増益を予想する。

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