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妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、34年にも実用化

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妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、34年にも実用化

遠隔医療、大学病院が相次ぎ導入

 通信技術の発達に伴って活用が進む「遠隔医療」は、特に地方の患者に多大な恩恵をもたらしている。

 東北大学病院(仙台市)てんかん科の中里信和教授は約5年前から、約90キロ離れた気仙沼市立病院(宮城県)とテレビ会議システムで結んで患者を診察。「(仙台まで)数時間かかる患者には大きな助けになっている」と話す。

 外科手術でも効果が上がっている。旭川医科大(北海道旭川市)は昨年9月、地方病院のコンピューター断層撮影(CT)画像などを医師らがスマートフォンで共有する取り組みを開始。手術を要する患者が旭川医大病院の手術室に入るまでの時間が平均で約3分の1に縮まったという。

情報流出リスクも

 政府は今年4月、遠隔医療の保険適用対象を平成30年度中に拡大する方針を発表した。現在は2回目以降の問診などに限られるが、初回の問診や幅広い診療に広がると予想される。

 一方、情報セキュリティーの課題もある。東京理科大の平塚三好教授は「もし患者の個人情報流出や医療事故が続けば、データを悪用する犯罪や、被害回復を求める訴訟が後を絶たなくなる。送信時に情報を暗号化するなどサイバー対策を徹底すべきだ」と指摘している。

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