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妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、34年にも実用化

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妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、34年にも実用化

通院負担を軽減

 関谷教授らは昨年から、阪大の産婦人科医らと共同で臨床研究を開始。複数の妊婦の胎児から心電図の取得や送信に成功した。子宮収縮の測定方法も確立した上で、厚生労働省関連の独立行政法人に医療機器として認可申請する。

 産婦人科では通常、妊婦の来院時に専用機器を取り付けるなどして胎児や子宮の状態を確認している。新システムはいつでも確認できるため、妊婦と胎児の安全性を高め、遠方から通院する負担の軽減につながると期待される。実用化後は阪大病院で導入するほか、産婦人科医が不足する過疎地域の出産支援に役立てる方針だ。

 大阪大大学院医学系研究科の遠藤誠之講師(産科学婦人科学講座)の話

「特に初めて出産する方は、陣痛が起こる時期などが分からず、いつ病院に行けばいいか悩むケースも多い。妊婦が自宅にいても陣痛を診断できるようになれば、出産の安心感と安全性が高まる」

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