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妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、34年にも実用化

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妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、34年にも実用化

 大阪大学が、妊婦の子宮の収縮状態や胎児の心電図などのデータを遠隔で確認・診断できる新システムを開発したことが13日、わかった。妊婦の腹部に小型センサーを貼るだけで、センサーに搭載した人工知能(AI)が一日中情報収集し、スマートフォンなどを介して医療機関へ送信。通院しなくても、産婦人科医が胎児の健康状態を把握したり、陣痛を診断したりできる。平成34年をめどに実用化を目指す。(板東和正)

手のひらサイズのセンサー

 阪大産業科学研究所の関谷毅教授らが、妊婦の腹部に貼る小型センサー(縦約7センチ、横約2センチ、厚さ約6ミリ)を製作した。胎児の心臓の拍動や、子宮を形成する筋肉の微妙な変化を測定する部品を搭載しており、複数のデータをAIが仕分けする仕組みだ。

 センサーは手のひらサイズで、長時間装着しても負担が少ない。1回の充電で約10時間稼働できるリチウムイオン電池を使用する。データは無線通信で妊婦や家族のスマートフォンに送られ、インターネット上のサーバーに蓄積。医師がパソコンなどで確認する。

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