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【スポーツ×ビジネス】G大阪本拠地、名称どうなる? 命名権ビジネス、スタジアム運営の「定石」

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【スポーツ×ビジネス】
G大阪本拠地、名称どうなる? 命名権ビジネス、スタジアム運営の「定石」

 2003年にFC東京の本拠地、東京スタジアム(東京都調布市)が食品メーカーの味の素に命名権を売却したのが公共施設では第1号。02年のサッカーワールドカップ(W杯)日韓大会で決勝会場となった横浜国際総合競技場(横浜市)は、05年に日産自動車が5年23・5億円で命名権を取得し、「日産スタジアム」に“改名”した。17年5月末時点で、Jリーグ1部(J1)の11クラブ、プロ野球6球団のホームスタジアムで命名権が導入されている。

 命名権導入に期待されているのは、施設の維持や修繕資金などランニングコストの調達だ。企業側にも知名度向上や社会貢献というメリットがあるとされる。また、企業名そのものだけではなく、主力商品やブランドの名前をつけることも、現在では珍しくなくなっている。

不測の事態による悪影響の可能性も

 プロスポーツにおける命名権ビジネスが盛んな欧米では、10年以上の長期契約が基本だが、日本は3~5年の短期が目立つ。契約が更新されなければ、名称が短期間でコロコロと変わることを懸念する声もある。

 大相撲春場所などを行う大阪府立体育会館(現エディオンアリーナ大阪=大阪市)は、15年に当時の契約先から「知名度向上などにつながらなかった」との理由で、契約更新を断られた。切り替わるタイミングで新しい契約先が現れず、府は最低金額を引き下げて募集したが、結果的に半年間で2度も名称が変わる事態になった。

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