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「日本はふるさと 在留認めて」…父親は強制送還 不法入国のペルー人家族

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「日本はふるさと 在留認めて」…父親は強制送還 不法入国のペルー人家族

強制送還の回避を求めて記者会見する、日本で生まれた子どもを持つペルー人の母親(手前)ら=14日午後、大阪市 強制送還の回避を求めて記者会見する、日本で生まれた子どもを持つペルー人の母親(手前)ら=14日午後、大阪市

 不法在留で強制退去を命じられているペルー人女性と、日本で生まれ育った中学3年の長女(15)、中学1年の長男(13)が14日、大阪市内で記者会見し、在留特別許可を認めてほしいと訴えた。ペルー人の夫はすでに強制送還されており、家族の支援団体は同日、抗議声明を大阪入国管理局あてに送付した。

 支援団体によると、父親のパスクアル・デラクルスさん(59)は平成3年に、妻のネリ・モレノさん(50)は同6年に、いずれも偽造旅券で日本に入国した。パスクアルさんは日雇い仕事などで生計を立てていたが、23年に入管難民法違反容疑で逮捕され、有罪が確定。ネリさんは逮捕されなかったものの、翌年に家族全員に強制退去処分が出された。

 処分取り消しを求めた訴訟も昨年、最高裁で上告が退けられ、パスクアルさんは今年9月、ペルーへ強制送還された。ネリさんも17日に大阪入管へ出頭するよう命令を受けているという。

 会見でネリさんは「子供たちは日本語は話せるがスペイン語は話せない。許しをもらいたい」と涙ながらに話した。長女も「私と弟は日本がふるさと。学校にも友達がたくさんいる。日本でこれからも生活したい」と訴えた。

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