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【カヌー薬物混入】求められる自衛策と当事者意識

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【カヌー薬物混入】
求められる自衛策と当事者意識

 五輪のフェアプレー精神に反する極めて悪質な行為の発覚を受け、日本カヌー連盟は再発防止策を発表した。将来の代表チーム入りを目指す若い世代を対象とした教育プログラムの実施、連盟主催大会でのドリンク保管所の設置、市販医薬品の使用に関する相談窓口の設置が柱となる。

 国内でも禁止物質を含んでいると知らずにサプリメントなどを服用してドーピング違反となる例が相次いでいるが、今回は別次元のケースで、ライバルを陥れるような行為がなぜ起き、見過ごされたのか原因をしっかりと見極めた上での取り組みが求められる。

 2004年アテネ五輪男子ハンマー投げ金メダリストで、20年東京五輪・パラリンピック組織委員会の室伏広治スポーツディレクターは「言語道断のことで、残念」と前置きした上で「被害者側にも対策すべきことはあった」と指摘した。自身も現役時代、五輪で食事中に席を離れる際は「必ず誰かにみてもらっていた」という。「アスリートが自分が口に入れるものに責任を持つのは当然」と、自衛の重要性も訴える。影響はスポーツ界全体に及ぶ。

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