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【東京五輪開幕まで3年(2)】五輪特需で競技環境向上 急激変化で対応できぬ団体も

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【東京五輪開幕まで3年(2)】
五輪特需で競技環境向上 急激変化で対応できぬ団体も

スポーツクライミングで総合力の高さが光る野口啓代=5月、東京・八王子 スポーツクライミングで総合力の高さが光る野口啓代=5月、東京・八王子

 「注目度が全然違う」「こんなに観客が入るなんて」-。5月、東京都八王子市で行われたスポーツクライミングW杯ボルダリング大会で、選手や関係者から驚きの声が上がった。会場には2日間で前年の約3・4倍にあたる4300人が集い、世界の妙技を楽しんだ。

 昨夏、2020年東京五輪の追加種目に決まって以来、クライミングの人気や知名度はうなぎ上りだ。日本山岳・スポーツクライミング協会によると、決定前に一つもなかったスポンサーは現在6社。おかげで、大会での電光掲示板導入が可能となり、それまで紙で張り出していた競技結果も、リアルタイムで掲示できるようになった。

 08年に全国96カ所だったクライミングジムは増え続け、今年3月現在で476カ所。愛好者はここ4年で60万人に倍増した。サーフィンやスケートボードなど他の追加種目にも“五輪特需”は起きている。

 正式競技も例外ではない。これまで各選手の所属先名が印字されていたバドミントン日本代表のユニホームの胸には5月、「DAIHATSU」と大手自動車メーカーのロゴが入った。

 強化費2~3倍

 13年9月の東京五輪開催決定は、日本スポーツ界に大きなうねりを生み出した。15年にはスポーツ庁が設置され、16年度のスポーツ関連予算は過去最高の324億円。トップ選手の強化費は前年度比13億円増の約87億円となった。平野美宇、張本智和(ともにエリートアカデミー)ら若手の台頭著しい卓球には昨年度、基盤的選手強化費として国から9700万円が配分された。日本協会の星野一朗専務理事は「招致決定時と比べ、強化に使えるお金は2~3倍になった」。トレーナーらスタッフの遠征費用も原則協会負担となるなど、環境は年々向上している。

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