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【平昌五輪】反ドーピング 東京五輪へ重い課題 人材育成急務

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【平昌五輪】
反ドーピング 東京五輪へ重い課題 人材育成急務

 ドーピングとの戦いは、いたちごっこの側面がある。

 2020年大会を開催する東京にとっても、大きな課題だ。参加資格の付与はIOCの権限だが、大会組織委員会の武藤敏郎事務総長は6日、「ドーピングはスポーツの価値、五輪の価値の観点から憂慮すべき問題。組織委としてはクリーンな五輪になるよう、努力していくのが使命」と強調した。

 大会で組織委は検体採取と搬送を受け持つ。国内の年間検査数と同規模となる五輪約5千件、パラリンピック約1500件の検査が想定されており、これに対応できる検査員など約500人のスタッフが必要。海外からも応援を求めるが、専門知識や語学力が求められ、人材育成は急務だ。

 期間中は膨大な検体の分析を24時間以内に行わなければならない。国内唯一の世界アンチ・ドーピング機関(WADA)認定分析機関である「LSIメディエンス社」に加え、組織委は東京都板橋区に1日最大約400検体の分析が可能な大会専用ラボを整備し、万全の体制を整える。

 超党派でつくるスポーツ議員連盟が4月に日本初のドーピング対策法案をまとめるなど、国の取り組みも進む。組織委の室伏広治スポーツ局長は「子供たちが憧れるヒーロー、ヒロインが、ドーピングのないパフォーマンスをするようサポートしたい」と決意を語る。(森本利優、川峯千尋)

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