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【東京五輪】都がバレーボールの横浜案再度検討 開催困難との認識も

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【東京五輪】
都がバレーボールの横浜案再度検討 開催困難との認識も

横浜アリーナ=29日午後、横浜市港北区(共同通信社ヘリから) 横浜アリーナ=29日午後、横浜市港北区(共同通信社ヘリから)

 2020年東京五輪・パラリンピックの会場計画見直しでバレーボール会場の結論が先送りされたことを受け、東京都は30日、小池百合子知事が強く主張する「横浜アリーナ」(横浜市)の活用が可能かどうか改めて検討を始めた。国際オリンピック委員会(IOC)や大会組織委員会が懸念を示した観客の動線や周辺民有地の所有者の協力が得られるかを中心に検証する。

 29日に都、IOC、大会組織委員会、政府の4者トップ級会合でバレー会場は「有明アリーナ」(江東区)の新設か、既存の横浜アリーナに変更するかの結論を12月下旬まで先送りした。会合後、複数の大会関係者は、横浜案はIOCが会合で求めた詳細な開催計画を期限内に策定して関係団体の了承を得るのは極めて困難とし、事実上、コストを抑制して有明アリーナを新設する方向になったとの認識を示した。

 小池知事は横浜案の再検討とともに、有明アリーナについてもさらなるコスト削減に取り組む。

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